アパレル会社を経営するAさん。
デザイナーでもあるAさんは商標「●●」を使用した10代の女性向けの斬新なデザインの服を発表したところ、地元の女子高生から熱烈な支持を受けました。
ところが、その人気に目をつけた甲社がAさんと同じ商標「●●」を使用した服を販売しだすと状況が一変。甲社の服は品質が悪かったので、Aさんの製品だと勘違いして購入した女子高生からAさんの会社にクレームが入るようになりました。
Aさんは甲社に対し商標「●●」の使用を止めるよう注意しましたが、甲社は「あなたにそんなことを言う権利はない」とまったく取り合ってくれません。
そうこうするうちに「●●」の服は粗悪品との口コミが広がってしまい、Aさんが作った服まで売れなくなってしまいました。
商標「●●」の変更を余儀なくされたAさん。今度は「▲▲」の商標を使用した服を販売することに。
すると、すぐさま甲社が「▲▲」を使用した模倣品を販売してきました。
Aさん「▲▲の使用を止めなさい」
甲社 「あなたにそんな権利はないでしょ」
Aさん「私は▲▲を商標登録している」
甲社 「・・・・・」
こうして甲社の偽物が出回る前に、Aさんは模倣行為を差し止めることができました。
「●●」と同じ轍は踏むまいと「▲▲」を前もって商標登録していたのです。
模倣品がなくなったことで、お客様は「▲▲」の服を安心して買うことができるようになり、「▲▲の服はデザインがよくて高品質」という信用がつき、売上もアップ。
Aさんは、「▲▲」を商標登録することで、「▲▲」をブランド化することができたのです。